リフォーム費用は高額になりやすく、なかなか踏み切れないという方も多いのではないでしょうか。しかし、2026年度も国や自治体が提供する補助金制度が充実しており、適切に活用すれば大幅に費用を削減できます。

本記事では、2026年度に利用できる4つの主要なリフォーム補助金制度について、対象工事や補助額、活用のポイントをシンプルにご紹介しま

す。

2026年度のリフォーム補助金4つの制度

2026年度は、リフォーム工事を対象にした国の補助金制度が充実しています。窓交換から給湯器交換、断熱改修まで、幅広い工事が支援対象となり、適切に活用すればリフォーム費用を大幅に削減できます。

本記事でご紹介する4つの補助金制度は、それぞれ異なる工事を支援しており、複数を組み合わせて活用することも可能です。補助金による支援を受けることで、光熱費削減だけでなく、快適で省エネな住まい環境の実現が可能になります。

ここでは、4つの制度の特徴、補助額、対象工事、申請期限について、わかりやすく解説します。

※ 予算上限に達した場合は早期終了される可能性があります

※2 建築年により上限額が変動（古い建物ほど上限が高い）

先進的窓リノベ2026事業

既存住宅の窓・ドアを省エネ効果の高い断熱窓・ドアに改修する費用に対して、一戸当たり最大100万円までの補助金が交付される制度です。窓交換や内窓設置（二重窓）、ドア交換等の高断熱化リフォームに対し補助金が交付され、補助対象工事の内容に応じて5万円から最大100万円まで補助されます。

対象工事は、断熱性能の高い窓への交換（ガラス交換、窓枠ごと交換、内窓設置）およびドア交換です。工事期間は2025年11月28日以降に着手したもので、2026年12月31日までに完了する必要があります。

補助要件として、省エネ基準を満たす製品を使用することが必須です。玄関ドアの交換は窓のリフォームと組み合わせる場合に限定されます。特大サイズ（窓4.0㎡以上）の補助額が新たに設定され、対象範囲が広がりました。

重要なポイントは、申請手続きは補助事業者に登録したリフォーム事業者が代行するため、一般消費者が直接申請することはできません。窓からの熱損失は家全体の約約30～40%を占めるため、窓交換による省エネ効果は高く、冷暖房費の削減に直結します。

参照：窓リノベ 2026

みらいエコ住宅2026事業

省エネ基準を満たす新築や、既存住宅を省エネリフォームする際に、費用の一部を補助する事業で、リフォームでは最大100万円の補助を利用できます。古い家ほど上限額が上がる新しい仕組みが導入され、平成4年基準を満たさない住宅（古い住宅）ほど補助額が増額されます。

対象工事は、断熱改修（壁・床・天井・開口部の断熱化）、高効率給湯器の設置、高効率エアコン、太陽光発電システムなど幅広い工事が含まれるのが特徴です。トリガールーム（居間、寝室など）に対する工事が補助要件をクリアすることで、リフォーム工事全体が補助対象となります。

補助要件は建築年や工事内容によって異なり、組み合わせが決まっています。複数の工事を組み合わせることで、より高い補助額を得られる可能性があり、工事期間は2025年11月28日以降に着手したものが対象です。

活用のポイントとして、先進的窓リノベ2026事業と組み合わせれば、窓交換と同時に断熱改修や給湯器交換を実施でき、総合的な省エネ化を実現できます。申請は事業者が代行するため、対応している事業者選びが重要です。

参照：みらいエコ住宅2026事業

給湯省エネ2026事業

給湯省エネ2026事業は、エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームの設置時に利用できる国の補助金制度で、エコキュートは上限7～10万円、エネファームは上限17万円と機器ごとに補助額が異なります。家庭のエネルギー消費で給湯が占める割合は大きいため、高効率給湯器への交換は大きな省エネ効果が期待できます。

対象工事は、ヒートポンプ給湯機（エコキュート）への交換、ハイブリッド給湯機（ガス＋ヒートポンプ）への交換、家庭用燃料電池（エネファーム）の設置です。既存給湯器の撤去工事も補助対象に含まれ、蓄熱暖房機や電気温水器の撤去時に追加補助が受けられます。

補助対象者は、既存住宅に給湯器を設置する戸建住宅の所有者、共同住宅の所有者・管理組合などです。戸建て住宅はいずれか2台まで、共同住宅等はいずれか1台までが補助上限となります。

活用のポイントは、給湯器交換単体でも補助を受けられるため、少ない工事でも省エネ化が可能です。交付申請期間は2026年3月31日より開始されており、予算上限に達するまで申請できます。

参照：給湯省エネ2026事業

賃貸集合給湯省エネ2026事業

高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金として、戸建、共同住宅等によらず、住宅に高効率給湯器を設置する事業が対象となります。賃貸集合住宅のオーナーが対象となり、共用部分の給湯設備を省エネ化することで、運営経費削減と物件価値向上が期待できます。

対象工事は、賃貸集合住宅（アパート・マンション）の共用部分の給湯設備を高効率給湯器に交換する工事です。既存給湯器の撤去や、蓄熱暖房機・電気温水器の撤去に対する追加補助も受けられます。

補助額は給湯器の種類と戸数に応じて決定され、複数戸の同時交換で減額率が適用される場合もあります。補助上限は戸数により異なり、共用部分の給湯器であれば1台あたりの補助を受けることが可能です。

オーナーへのメリットとして、光熱費削減により物件の運営経費が低下し、入居者の魅力向上につながります。既存賃貸住宅の省エネ化支援事業としても位置づけられており、物件価値向上や資産価値の維持に効果的です。申請は事業者が代行するため、管理会社と連携して手続きを進めることが重要です。

参照：賃貸集合給湯省エネ2026事業

補助金を活用する際のポイント

リフォーム補助金の制度は充実していますが、要件や申請期限が複雑で、条件を満たさないと補助を受けられないケースも少なくありません。また、予算上限に達すると早期に受付が終了してしまうため、事前の確認と早めの申請が重要です。

• 対象工事と要件を事前に確認する
• 期限を確認して早めに申請
• 複数の補助金の併用を検討する

ここでは、補助金を確実に活用するために押さえておくべきポイントをご紹介します。

対象工事と要件を事前に確認する

各補助金制度は対象工事が異なり、省エネ性能基準を満たす製品の使用が必須となっています。例えば、先進的窓リノベ2026事業は窓の断熱改修に特化しており、断熱性能基準（Uw値1.9以下など）を満たす製品の使用が要件です。みらいエコ住宅2026事業は、リビングや寝室などの「トリガールーム」に対する工事が補助対象で、複数の工事の組み合わせが指定されています。給湯省エネ2026事業でも、対象となる給湯器の機種が限定されており、登録製品リストで確認が必要です。

工事着工前に必ずリフォーム事業者に相談し、計画している工事内容が補助対象に含まれるか、使用する製品が要件を満たしているかを確認しましょう。

要件を満たさない製品を選んでしまうと、補助金が受けられず無駄になってしまいます。事業者選びの段階で、補助金制度への対応実績が豊富か確認することが重要です。

期限を確認して早めに申請

すべての補助金制度は予算上限が定められており、申請が殺到すると予定より早く締め切られてしまう可能性があります。2026年度のリフォーム補助金の申請期限は、原則として2026年12月31日までですが、予算消化状況により前倒しになるケースもあります。

また、多くの制度で「工事着工前に申請が必要」または「交付申請までに工事に着手する必要がある」といった期間要件があるので注意が必要です。工事を開始してから補助金制度のことを考えると、タイミングを逃してしまう可能性があります。リフォーム計画が決まった段階で、早めにリフォーム事業者に相談し、申請スケジュールを確認することが大切です。

スケジュールに余裕を持たせることで、申請書類の準備も焦ることなく進められます。

複数の補助金の併用を検討する

複数のリフォーム工事を同時に実施する場合、複数の補助金を組み合わせて活用できることがあります。例えば、窓交換と給湯器交換を同時に行う場合、先進的窓リノベ2026事業と給湯省エネ2026事業の両方から補助を受けられる可能性があります。

ただし、補助対象が重複する場合は併用できないため、注意が必要です。例えば、みらいエコ住宅2026事業で給湯器の補助を受けた場合は、給湯省エネ2026事業との併用はできません。

最適な補助金の組み合わせは、リフォーム内容によって異なるため、経験豊富なリフォーム事業者に相談すれば、複数の補助金を活用する最適な方法を提案してくれます。事業者と相談しながら、リフォーム内容に応じた効率的な補助金活用を検討しましょう。

まとめ｜補助金を活用してリフォーム費用を抑えよう

2026年度のリフォーム補助金は、窓の断熱改修や給湯器の交換、住宅の省エネ化など、さまざまな工事が対象となっています。制度によって対象工事や補助額は異なりますが、条件に合えばリフォーム費用の負担を軽減できる可能性があります。

一方で、補助金ごとに申請条件や対象製品、申請期限が定められているため、事前の確認が欠かせません。また、予算上限に達すると受付が終了する場合もあるため、リフォームを検討している方は早めに情報収集を進めることをおすすめします。

ニノス株式会社では、お客様のご要望に合わせたリフォームのご提案を行っています。補助金制度については内容が変更される場合もあるため、最新情報を確認しながらご案内いたします。

名古屋市周辺でリフォームをご検討中の方は、まずはお気軽にご相談ください。